研究成果
- 平成21年度
- ■日本高等教育学会第12回大会発表資料
- JFS2008から見た新入生の学習行動・価値観（発表要旨）
- JFS2008から見た新入生の学習行動・価値観（資料集）
- 新入生の教育評価－JFS2008データからジェンダー較差を中心
- ■日本教育社会学会第61回大会発表資料
- JCIRPにみる大学生の諸相－プロジェクト型大学生調査の目的・方法・課題－（発表要旨）
- JCIRPにみる大学生の諸相－プロジェクト型大学生調査の目的・方法・課題－（PowerPoint資料）
- JJCSSからみる短大生の姿－短大生調査の概要と短大生の特徴－(1)短大生調査の概要
- JJCSSからみる短大生の姿－短大生調査の概要と短大生の特徴－(2)短大生の特徴
研究経過
平成16年度はまず教育評価(アセスメント)研究が進んでいるアメリカ、カナダ等におけるアセスメントの現状と課題を把握することで、本研究視角に国際比較的側面を加味する という計画を立てた。この計画をベースに本年度は研究会を5回実施し、各研究会において、学生評価についての調査の設計、およびそれぞれの研究発表をおこなった。
研究会の内容は以下の通りである。第一回研究会（研究の趣旨、計画確認、教育評価についての研究発表）、第二回研究会（分担者による研究発表）第三回研究会（アメリカ調査報告、調査項目の検討と調査の設計）、第四回研究会（調査項目の決定と調査の設計決定案）第5回研究会（調査結果についての中間報告、カナダ出張調査報告）。
さて、実質的に本年度はアメリカ調査を実施し、UCLAの高等教育研究センターの研究者と打ち合わせをおこない、UCLAで開発した「学生調査」の日本版の翻訳権を得、本年その日本版を作成し、11月には全国12大学の学生1400人を対象に日本版学生調査を実施した。そのデータを解析した。6月には世界一年次教育学会（ハワイ、マウイ）において、関連した調査内容について研究代表者が発表した。同年9月には関連した「一年次教育のニーズとプログラム調査」の成果を日本教育社会学会において研究分担者とともに発表をおこなった。中間報告としての「アメリカのアセスメントの状況と機関研究」という課題については、2005年3月28日に大学評価･学位授与機構の研究会において発表した。
平成17年度は昨年に引き続いて、教育評価(アセスメント)研究が進んでいるアメリカ、カナダ等におけるアセスメントの現状と課題を把握することで、本研究視角に国際比較的側面を加味するという計画を立てた。この計画をベースに本年度は研究会を4回実施し、各研究会において、昨年度実施した学生評価の進行状況、およびそれぞれの研究発表、海外調査報告をおこなった。そのうち2回目の研究会では海外から学生調査研究のセンターを運営しているインディアナ大学ブルーミントン校、中等後教育センター副所長のジリアン・キンジー博士を招聘して、アメリカの学生調査研究の動向および日本側のJCSS（日本版大学生調査）の動向についての研究内容を相互に発表した。
研究会の内容は以下の通りである。第一回研究会（学会発表の打ち合わせと内容報告）、第二回研究会（上記）第三回研究会（先行研究の検討）、第四回研究会（JCSS2004年度調査の報告、JCSS2005年度調査の概要報告、アメリカ調査報告、2006年度の研究予定の検討）。
本年度はアメリカ調査を実施し、なお、海外調査については3月にインディアナ大学ブルーミントン校の中等後教育研究センター、インディアナ大学・パーデユ大学、インディアナポリス校、ミズーリ大学コロンビア校の機関研究部門（IR）への訪問調査を実施した。
日本での本調査については、第一に昨年本研究の一貫として購入した次世代型マークシート用に質問紙調査を開発し、2005年11月までに8大学の学生3961人を対象にマークシート方式で開発した日本版JCSS調査を実施し、その読み取りも本研究を普及する目的で購入した次世代型マークシートリーダーを使用した。
5月にはアメリカ機関研究学会（AIR）（サンディエゴ）で関連した調査内容について研究代表者が発表した。同年6月、9月には「2004年度JCSS試行調査結果」の成果をそれぞれ「日本比較教育学会」および「日本教育社会学会」において研究分担者とともに発表をおこなった。
平成18年度は本研究の最終年度に相当することから、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発に向けての最終調整としての研究会を5回実施した。研究会の内容は以下の通りである。第一回研究会（2005年3月に実施したアメリカ訪問調査報告、インディアナ大学パーデュ大学（IUPUI）、インディアナ大学ブルーミントン校、ミズーリ大学コロンビア校）第二回研究会（2005年度実施JCSS調査結果報告、オーストラリア訪問調査報告、メルボルン大学、モナシュ大学）第三回研究会（研究報告書内容についての最終発表）、第四回研究会（メルボルン大学、Kerri－Lee博士による研究セミナー）、第五回研究会（UCLA、HERI（高等教育研究所）副所長、John Pryor氏による研究セミナー）。
9月にはオーストラリアに調査に行き、メルボルン大学およびモナシュ大学に訪問調査を実施し、教育改革の状況、IRの進展状況およびFDについての情報を得た。平成19年2月には最終年度の仕上げとしてカリフォルニア大学ロサンゼルス校、高等教育研究所副所長のジョン・プライヤー氏、初年次教育政策研究センター所長、ランディ・スィング氏、国際基督教大学前学長の絹川正吉氏を招聘し、研究代表者との4人で国際シンポジウムを開催した。
平成18年５月にはアメリカ機関研究学会（AIR）（シカゴ）で関連した調査内容について研究代表者および研究分担者が発表した。同年5月、9月には「2005年度JCSS試行調査結果」の成果について、研究分担者が「日本高等教育学会」で発表および「日本教育社会学会」において研究代表者と研究分担者が発表をおこなった。
